仮想通貨についてゼロから解説
法定通貨や株式、コモディティなどの取引は皆さんご存じかと思いますが、「仮想通貨（暗号資産）」と聞くと、何か新鮮な響きがあるのではないでしょうか。この記事では、仮想通貨について理解を深めていただけるように、基本的な情報だけでなく、業界で話題になっている点についてもご説明します。ビットコインやアルトコイン、ブロックチェーン技術のほか、分散型金融（DeFi）など、最新の動向を取り上げます。仮想通貨を身近な存在に感じていただければ幸いです。まずは仮想通貨の基礎について理解を深めましょう。
仮想通貨とは、デジタルの仮想的な通貨を指します。仮想通貨は通常、分散型ブロックチェーン上で機能しており、マイニングを経て発行されます。その取引記録は、暗号学を応用した方法で保管されています。多くの仮想通貨は、日常的な取引から送金まで、幅広い用途に利用できます。
仮想通貨のしくみとは？
ビットコインは群を抜いて人気の仮想通貨であり、最大の時価総額を誇ります。その一方で、ETHやXRP、LINKなど、実に5,000種類を超えるアルトコインも存在しています。ただし、それぞれの仮想通貨が同じ目標を共有しているわけではなく、一定の違いがあります。
ブロックチェーン技術
ブロックチェーン技術は仮想通貨の根幹を支えています。ビットコインは2009年にこの技術を用いて最初に発行された仮想通貨で、今でも最も有名です。
ブロックチェーンの本質とは、取引を分散型のピア・ツー・ピア・ネットワークに記録する公開台帳です。ブロックチェーンには分散性が備わっており、中央集権的な組織はなく、暗号学を応用した方法で取引が実行されます。ブロックがブロックチェーンに追加される前には、ノードで検証・記録が行われます。
マイニング
大半の仮想通貨はブロックチェーン技術を活用しており、マイニングで発行されます。また、往々にして、供給量に制約があります。ビットコインの発行枚数は最大2,100万枚で、最後の1枚は2140年までに発行される予定です。
取引の検証には、ネットワーク上でのコンセンサスが求められます。代表的なコンセンサスメカニズムは、プルーフ・オブ・ワーク（PoW）とプルーフ・オブ・ステーク（PoS）です。
プルーフ・オブ・ワーク：プルーフ・オブ・ワーク（PoW）は、ビットコインのほか、ライトコイン（LTC）などの各種仮想通貨で採用されています。マイナー（マイニング業者）は、ブロック作成の対価として報酬（仮想通貨の新規発行）を得るために、取引の検証プロセスで競い合っています。マイナーへの報酬は仮想通貨ごとに異なります。たとえば、ビットコインのマイナーは、1ブロックの検証を成功するたびに6.25 BTCを受け取ります。
プルーフ・オブ・ステーク：プルーフ・オブ・ステーク（PoS）は、イーサリアムなどの仮想通貨に採用されています。イーサリアムブロックチェーンも当初はPoWを採用していましたが、イーサリアム2.0のハードフォークを経てPoSへ切り替わりました。PoSではブロック報酬はランダムに付与されますが、マイナーの所有する通貨量に応じて、報酬を得られる可能性が変わります。マイナーが所有するトークンが多いほど、新たなブロックの検証時にブロック報酬を受け取れる可能性が高まります。たとえば、あるマイナーが利用可能なイーサリアムの2%を所有している場合、理論上は利用可能なブロックの2%が付与される計算になります。
とはいえ、すべての仮想通貨がブロックチェーン技術やマイニングのしくみを活用しているわけではありません。たとえば、XRPの場合、親会社であるリップル社がミントを実施します。最初に発行上限の1,000億枚が発行され、徐々に市場へ供給されます。現時点で380億枚が流通しています。
仮想通貨の用途は？
仮想通貨に備わった分散性には、さまざまな分野で需要があります。また、仮想通貨コミュニティ以外でも幅広く受け入れられており、用途も広がっています。その用途について、これからご説明します。
取引
仮想通貨はボラティリティが大きいため、まだ決済手段として認めていない店も少なくありません。しかし、仮想通貨は日常取引の標準的な決済手段になりつつあるのも事実です。2020年には、取引手段として大きな進展がありました。たとえば、ビザやマスターカードが仮想通貨への姿勢を軟化させ、ペイパルは3億人に及ぶ利用者に仮想通貨を販売する計画を発表しています。
主要な決済プロバイダーが参入したことで、堰（せき）を切ったように幅広いビジネス分野で採用される可能性があります。ビットコインを決済手段として利用できるオンラインやオフラインの店について、弊社のガイド「ビットコインを利用できる場所」で概説しています。
DeFi
ここ最近、仮想通貨業界では、分散型金融を意味するDeFiが話題をさらっています。その背景には、分散型ブロックチェーン技術のほか、スマートコントラクトや分散型アプリ（DApp）を利用して、融資や保険など従来の中央集権型金融サービスを再設計する動きがあります。
送金
送金を円滑に行う手段として、一部の仮想通貨が利用されています。その一例は、リップルネットワークを使用するXRPです。バークレイズやHSBCなど、多くの金融機関が送金手段としてXRPに対応済みです。この手法なら、高額な送金手数料をきわめて安価に抑えられるだけでなく、所要時間も短縮され、送金システムの効率化を図れます。
価値貯蔵機能
仮想通貨（とりわけビットコイン）にまつわる疑問として、価値貯蔵機能があるのか、つまり「デジタルゴールド」となり得るのかについて、数年ほど議論が交わされています。ボラティリティは今もなお障害となっていますが、多くの業界アナリストは、ビットコインなどの仮想通貨の人気が継続的に高まる現状について、未来に向けた良い兆候ととらえています。著名なトレーダー兼アナリストのTony Veys氏は、この点についてCoin Telegraphで次のように語っています。
「ビットコインは世界の歴史上、最大の価値貯蔵機能を発揮するかもしれません。利用開始からまだ7年ほどしか経っていないので、価格変動は確かに大きいのですが、その「非没収性」は比類なき特性です。ゴールドは押収の対象であり、その他のあらゆる資産も管理対象になりやすい中で、この非没収性こそが価値貯蔵機能を発揮するのです。」
取引
また、仮想通貨は、取引の幅を広げる多大なチャンスを初心者にもベテラントレーダーにも提供しています。一般的な取引対象といえば株式や為替、コモディティですが、仮想通貨取引は投資ポートフォリオの幅を広げる一助となります。その中でも、Bybitは無期限契約のデリバティブを取り扱う理想的な取引所です。これは先物契約に似ていますが、仮想通貨取引には期限がなく、この点が唯一の違いです。
その他、無期限契約の利点として、最大100倍のレバレッジに対応しています。標準的な現物マージン市場では3～5倍のレバレッジが一般的で、借入コストが概して高くつきます。また、一般的な仮想通貨取引所では、標準的な先物契約のレバレッジはわずか5～20倍に留まっています。
腐敗や貧困を撲滅する
世界全体で見ると、銀行口座を持っていない成人の割合は40%に上りますが、仮想通貨はそのような方々に金融IDを付与できます。その大半は発展途上国で暮らしており、ミャンマーなどの国々では割合が95%に達するほどです。原因としては、銀行から非常に離れた場所に住んでいる、十分な資産を持ち合わせていない、必要な書類がない、などが挙げられます。
仮想通貨やブロックチェーン技術は、そのような方々に金融包摂の機会を提供できます。この点は重要で、貯金や信用を築いたり、融資を受けたり、オンラインで商品やサービスを決済したり、投資したりするうえで大きな役割を果たします。以前なら行えなかったことばかりです。このような営みが貧困の軽減につながるのです。
仮想通貨を利用すれば、銀行口座を持たない個人でも、自分のデジタルIDを持てるようになります。イーサリアムを基盤としたプロジェクトも、すでに何件か実施されています。OmiseGoはその一例です。まだ初期段階ですが、この意欲的なネットワークは、安全・アクセス可能・拡張可能なプラットフォームを構築して金融包摂を促進することを目指しています。このプラットフォーム上では、電子ウォレット全体で取引をすばやく安全に行えます。
仮想通貨の送金/受け取り方法とは？
仮想通貨を送金したり、受け取ったりするには、仮想通貨ウォレットが必要です。
Bybitでは、BTC、ETH、XRP、EOS、USDTの送金と受け取りができます。
詳細については、ヘルプセンターの「暗号資産の入金方法」をご覧ください。
また、Bybitの資産交換機能を利用すれば、BTC、ETH、EOS、XRP、USDT間での交換をわずか0.1%の手数料で行えます。
詳細については、ヘルプセンターの「資産を変換する方法」をご覧ください。
仮想通貨を購入するには？
Bybitでは、わずか数クリックで仮想通貨を購入できます。数分後にはウォレットに入金されています。
また、40を超える法定通貨に対応しており、きわめて安価な取引手数料でBTCやETH、USDTを購入できます。さまざまな主要決済手段（ビザやマスターカードなど）を使用して、仮想通貨を購入できます。
仮想通貨取引を始めるには？
Bybitで取引を開始する前に、Bybitアカウントを設定する必要があります。
本人確認（KYC）なしで、すばやく簡単に設定できます。必要なのはメールアドレスまたは携帯電話番号だけです。アカウントをまだお持ちでないのなら、今すぐ作成してみましょう。
仮想通貨は安全ですか？
ここ数年、仮想通貨を取り巻く安全面の脅威について注目が集まっています。ボラティリティや価格変動、アルトコインの消滅など、多数の点で議論されてきました。しかし、別の見方をすれば、ボラティリティはチャンスでもあります。BTCやETH、XRP、LINKの急騰は、仮想通貨のエコシステムが安全である状況を物語っています。とはいえ、「予防は治療に勝る」ので、仮想通貨の安全性を守る対策はきわめて大切です。
仮想通貨が直面するセキュリティ脅威とは？
分散型の特性を備えているおかげで、所有者が自分で資産をコントロールできますが、安全性を維持する責任も所有者が負います。セキュリティキーを紛失したり、もっと酷い場合にはハッキングに遭ったりする可能性があります。ハッキングとフィッシングは、仮想通貨が登場して以来の悩みの種です。
ハッカーがネットワーク全体のマイニング力の51%を支配する51%攻撃など、ブロックチェーンへの攻撃は起こり得ます。仮に51%攻撃を受ければ、ハッカーによる取引の取り消し、さらには所有者の二重支払いにつながります。幸いにも、51%攻撃の実施に必要なハッシュ化の能力を勘案すれば、現実に起こる可能性は低い攻撃です。とりわけビットコインネットワーク内では困難でしょう。
仮想通貨業界で起きた重大なセキュリティインシデントを何件か見ていきましょう。
仮想通貨のセキュリティ面について最も悪名高いインシデントは、おそらくマウントゴックス社へのハッキングでしょう。当時、同社は世界屈指のビットコイン仲介業者・取引所であり、全ビットコインの70%超をそのプラットフォーム上で取り扱っていたほどです。2014年2月、ビットコイン85万枚が盗難に遭った疑惑が浮上すると、業務が停止しました。75万枚が顧客、10万枚がマウントゴックス社の所有物であったと判明しました。そして、2014年4月に破産を申請しています。その後、20万枚が発見されましたが、残りの65万枚はいまだ行方不明です。このハッキングは仮想通貨業界に多大な悪影響を及ぼし、セキュリティ施策の向上が大きな課題となりました。
2018年5月、ビットコインゴールドのネットワークが51%攻撃を受け、1,800万ドル相当の二重支払いが発生しました。その後、ビットコインゴールドはBittrex取引所で上場廃止になりました。2020年1月にも、51%攻撃でおよそ7万ドル相当の二重支払いが発生しました。
2019年5月には、ハッカーがバイナンスから4,000万ドル相当のビットコインを盗み出しました。マルウェアを悪用したフィッシング詐欺でした。ハッキング事件を受けて、バイナンスはセキュリティ施策を拡充しました。
仮想通貨を安全に保管するには？
Bybitは、お客様の資金を安全に保管することを最優先しています。業界屈指の階層決定性コールド・ウォレット・システムを採用し、万全を期しています。
二要素認証も導入済みで、正当な権限を有するお客様だけがアカウントにアクセスできます。
すべてのウォレットアドレスを安全に保管し、決して他者に教えないようにしましょう。詳細については、こちらの仮想通貨の取引方法をご覧ください。
主要な仮想通貨のリスト
主要な仮想通貨から新興の仮想通貨まで、主な種類をご紹介します。
ビットコイン（BTC）
ビットコインは2009年に生まれた初の仮想通貨であり、最大の時価総額を誇ります。現在に至るまで、法定通貨に基づく中央集権型の金融システムに取って代わる可能性が最も高いと考えられています。Bybitでは、BTCUSDとBTCUSDTの無期限契約を取引できます。
イーサリアム（ETH）
イーサリアム（イーサ）はイーサリアムプロジェクトの通貨であり、時価総額は第2位です。最も知名度が高いアルトコインで、優れた特長を備えています。スマートコントラクトを用いたオープンソース型のブロックチェーン上で機能します。イーサリアムブロックチェーンは、DAppの基盤でもあります。ETHの需要が高まり、ハードフォークが実施されたことで、イーサリアムの価格は2021年8月以降の数ヶ月で大幅に上昇する見通しです。Bybitでは、ETHUSDとETHUSDTの無期限契約を取引できます。
リップル（XRP）
XRPは取引にも利用できますが、主な用途は中央集権型のリップルネットワークによる決済の円滑化です。仮想通貨として第3位の時価総額を有しています。Bybitでは、XRPUSDの無期限契約を取引できます。
テザー（USDT）
USDTは最も知名度の高いステーブルコインで、親会社にちなんで「テザー」とも呼ばれています。その価値は米ドルと連動しており、他の仮想通貨のようなボラティリティとは無縁です。2019年にはビットコインを凌ぐ取引高を記録しました。Bybitでは、BTCUSDT、ETHUSDT、LINKUSDT、LTCUSDT、XTZUSDTの無期限契約を取引できます。
BTCUSDT、ETHUSDT、LINKUSDT、LTCUSDT、XTZUSDTを今すぐ取引する
イオス（EOS）
EOSはスマートコントラクトのプラットフォーム上で機能する仮想通貨であり、DAppに対応しています。DAppには、ゲームやSNS、DeFiなど多様な機能が備わっています。Bybitでは、EOSUSDの無期限契約を取引できます。
ライトコイン（LTC）
ライトコインは仮想通貨の最初の波に乗り、2011年に誕生しました。技術面では、ビットコインと実質的に同一です。ただし、ライトニングネットワークの処理速度は当初のビットコインをはるかに上回っています。
ビットコインキャッシュ（BCH）
ビットコインキャッシュは、ビットコインから枝分かれした「フォーク」の一種で、2017年に誕生しました。2018年には2種類（ビットコインキャッシュとビットコインSV）に分裂しています。
リンク（LINK）
チェーンリンクはどこからともなく現れ、DeFiブームの波に乗り、2020年には時価総額で上位5通貨の座へ躍り出ました。ブロックチェーン上で外部データをスマートコントラクトに関連付ける、分散型オラクルネットワークとして機能します。
バイナンスコイン（BNB）
バイナンスコインは、仮想通貨取引の対象に留まらず、バイナンス取引所で取引手数料の決済用途にも利用されています。2017年に登場し、イーサリアムブロックチェーン上で機能します。時価総額は第10位です。
リブラ（Libra）
仮想通貨の歴史の中で、ビットコインに次ぐ注目を集めたのはフェイスブックのリブラでしょう。しかし、発行されることはありませんでした。発行の可否を巡って議論も巻き起こりました。規制面やデータプライバシー上の懸念から物議をかもし、マスターカードやビザなど初期の有力な後ろ盾を失いました。このような問題に対処すべく、2020年4月にはホワイトペーパーの第二弾が発行されました。2020年12月には「ディエム」に改称しましたが、最終的にはプロジェクトが終了しています。
おわりに
最初は仮想通貨の概念に戸惑いを覚えるかもしれませんが、その本質は単純明快です。私たちのお金に対する見方を変革する存在であり、お金を民間企業の管理下に置く必要性をなくしてくれます。また、実物資産ではないので、全世界を対象として低コストで迅速に送金できます。取引から円滑な送金に至るまで用途の幅は広く、貧困の防止に貢献するとともに、人々に無限の可能性を与える存在です。仮想通貨は生活に浸透していくでしょう。