AI×Web3｜AI関連の仮想通貨（暗号資産）とは？Bybitで購入可能な主要銘柄を7つ紹介
1. はじめに
2022年末のChatGPT公開から瞬く間に広がった生成AI（人工知能）ブーム。AIは私たちの日常に「現実味のある未来」として深く根付きつつあります。そして、このブームが引き起こすAIチップ需要が、かつては知る人ぞ知る存在だった高性能GPUメーカーNVIDIA（エヌビディア）を時価総額世界No.1の巨人へと押し上げました。
こうした流れは、仮想通貨（暗号資産）市場にも影響を及ぼしています。2024年は、2017年と2021年の仮想通貨ブームに次ぐ大きな成長期を迎えています。1月のビットコイン現物ETF承認を受けて新たな資金が流入し、11月の米大統領選を受けてビットコイン価格が高騰。ついに9万ドルを突破しました。そんな中、次なるトレンドとして注目を集めているのが、AI関連の仮想通貨です。
では、AI関連の仮想通貨とはどのような通貨なのでしょうか？AIとWeb3技術の融合がもたらす新たな可能性を深掘りし、投資のヒントを見つけましょう！本記事のブックマーク登録もお忘れなく。
2. AI関連セクターの概況（2024年11月）
1年で5倍以上に
2024年11月18日時点で、AI関連セクターの時価総額は約6.18兆円。直近1年で約1.09兆円から5倍以上に拡大し、仮想通貨市場全体（約2倍）を大きく上回る展開となりました。仮想通貨市場全体の時価総額約466兆円に対し、AIセクターは約1.3%にとどまりますが、この急激な伸びが大きな注目を集めています。
＜時価総額推移（AI＆Big Data）＞
（出所：CoinMarketCap、2024年11月18日）
上位銘柄の顔ぶれ
AI関連仮想通貨は、時価総額ランキング上位100位以内に10銘柄がランクインしています（2024年11月18日現在）。
＜時価総額ランキング（AI＆Big Data）＞
（出所：CoinMarketCap、2024年11月18日）
下図は、上位10銘柄の時価総額を視覚化したバブルチャートです。バブルが大きいNEAR、ICP、TAO、RENDERなどは、AI開発の基盤となる計算リソースや開発インフラを提供するプロジェクトです。ここ1年で時価総額ランキングが上昇した銘柄も多く、AI市場の急成長を支えるインフラ関連のプロジェクトがこのセクターをけん引しています。
＜時価総額バブルチャート（AI＆Big Data）＞
（出所：CoinMarketCap、2024年11月18日）
市場の展望と投資の視点
1848年のカリフォルニアのゴールドラッシュで、つるはしを売った商人やリーバイスが多大な富を築いたように、現代のテクノロジー市場ではGPUサプライヤーのNVIDIA社が圧倒的な成長を遂げています。仮想通貨市場でも、AIインフラ関連のプロジェクトは、市場の拡大に伴う安定的な成長が期待されています。すでに実績のあるプロジェクトからの参入も多く、初心者でも情報を収集しやすい分野です。
一方、「実際にAIを活用したプロジェクトこそがAI仮想通貨の本命」と考える方も多いのではないでしょうか。この分野は今後、急速な成長と淘汰を繰り返すと予想されるため、個々のプロジェクトの具体的な革新性や実現性のほか、市場ニーズの見極め、さらには投資先の分散が重要です。有望銘柄を発掘しましょう。
次のセクションでは、注目の上位7銘柄を詳しくご紹介します。
3. 注目のAI仮想通貨（暗号資産）を7銘柄ご紹介
AI仮想通貨①：NEAR Protocol（NEAR）｜次世代AI開発インフラ
NEAR（NEAR Protocol）は、高性能かつ開発者フレンドリーなレイヤー1ブロックチェーン。スマートコントラクトを使った分散型アプリケーション（DApp）の開発ができるプラットフォームです。最近では、AIアプリケーションの開発基盤としても存在感を高めています。
拡張性を支える独自技術
NEAR Protocolは独自の技術で処理速度とスケーラビリティを大幅に向上させ、AIやWeb3アプリケーションに理想的な開発基盤を提供しています。
Nightshade：データを分割・並列処理する独自のシャーディング技術で効率とスピードが大幅に向上。最新のNightshade 2.0でさらにパフォーマンスを強化。
Doomslug：高速なコンセンサスメカニズムにより、トランザクションの即時確定を実現。
Dynamic Resharding：ネットワーク負荷に応じてデータの分割を動的に調整する仕組みを開発中。理論上は非常に高いスケーラビリティを目指せます。
AI分野へ本格参入
2024年5月、NEARは「User-Owned AI（ユーザー主権型AI）」のビジョンを掲げ、AI分野への本格参入を表明しました。プロトコル創設者でAI研究者のイリア・ポロスーヒン氏らが分散型AIの研究ラボ「NEAR.AI」を設立。AIの研究とアプリケーション向けにNEARを最適化する開発方針を発表しました。さらに、プログラミングの知識がなくてもWeb3アプリケーションを構築できる「AI Developer」の開発にも取り組んでいます。
NEARトークンの将来性
レイヤー1市場は競争が激しく、先行者に有利です。NEARにとっても、認知度の向上やエコシステムの拡大が重要課題です。NEARはAI開発インフラへの戦略的シフトにより、1年ほどで時価総額ランキング35位から19位へ順位を上げました（記事執筆時点）。需要の拡大に伴い、活用範囲がさらに広がりそうです。
AI仮想通貨②：Internet Computer（ICP）｜Web3クラウドで分散型AIに挑む
（出所：https://internetcomputer.org/）
ICP（Internet Computer）は、AWS（Amazon Web Services）やGoogle Cloudに代わる分散型クラウドプラットフォーム。ブロックチェーン上でデータストレージやCPU、メモリなどの計算リソースを提供し、ウェブサイトやアプリケーションのホスティングも可能です。
スピードはWeb2並み
一般的にWeb3アプリケーションの普及で障害となるのは処理速度と言われていますが、Internet Computerは独自技術「Chain Key Technology」により、従来のインターネットと同等の速度を実現。エンドユーザーはウォレットを使用せずに、今までと変わらぬ操作感でWeb3アプリケーションを利用できます。
新しいインターネットを目指す
Internet Computerは「世界中のソフトウェアをスマートコントラクトとして動作させる」ことを目標としています。AI分野では、画像分類やオンチェーン顔認証システムなどの実行環境としてのユースケースを広げています。さらに、モデルの学習から実行までの全過程をブロックチェーン上で行う「AIスマートコントラクト」を開発中。モデルの改ざんやブラックボックス化の心配のない「真の分散型AI」の実現を目指しています。
ICPトークンの将来性
ICPトークンも、直近1年間で時価総額ランキング36位から26位へと順位を上げています。Internet Computerは、既存のWeb2クラウド企業との競争が課題ですが、分散型AI市場のパイオニアとしての地位を確立することで、成長が期待されています。
AI仮想通貨③：Bittensor（TAO）｜分散型機械学習のパイオニア
TAOは、分散型機械学習ネットワーク「Bittensor」のネイティブトークンです。現在のAI開発では、一部の巨大テック企業が膨大なデータやコンピューティングリソースを独占している状態ですが、Bittensorはこの構造に切り込み、オープンで公平なAIエコシステムの構築を目指しています。
分散型機械学習の仕組み
Bittensorは、AIモデル同士を競わせることでAIモデルの学習効率を高められるプラットフォームを提供しています。これにより、必ずしも大規模なリソースを持たない開発者でも、他のユーザーが育てたAIモデルとの切磋琢磨を通じて自身のAIモデルの性能を向上させられます。また、優れた解答を導き出したAIモデルに報酬としてTAOトークンが配布される仕組みにより、エコシステムの活性化が図られています。
金融業界からの支持
2024年7月、米投資運用会社Grayscaleは、TAO、NEAR、RENDERを含む「Grayscale Decentralized AI Fund（Grayscale分散型AIファンド）」の販売を開始。さらに翌8月には、機関投資家向けにTAO単独の投資信託の販売を開始しました。
TAOトークンの将来性
Bittensorのユーザー層は主にAI研究者や開発者に限定される可能性があるものの、AIに新たな開発環境をもたらす革新的なプロジェクトとして、長期的な成長の可能性を秘めています。
Bybitでは、TAOの無期限取引契約が利用できます。Bittensor（TAO）の詳細は、「Bittensor（TAO）：分散型機械学習の先駆者」をご覧ください。
AI仮想通貨④：Render Network（RENDER）｜GPUのシェアリングエコノミー
（出所：https://rendernetwork.com/）
Render Networkは、画像処理ソフトウェアのOTOY社が立ち上げた分散型GPU（Graphics Processing Unit：画像処理装置）レンダリングサービス。クリエイターや映像スタジオなどに大規模な計算リソースを提供するプラットフォームです。
レンダリングとは？
レンダリングとは、CGやVFXの制作過程において、3Dモデルやエフェクトを画像や映像として出力するプロセスのことです。多くのGPUリソースが必要ですが、常にフル稼働しているわけではありません。
Render Networkの仕組み
Render Networkは、ブロックチェーンを通じて遊休GPUを活用します。
分散型レンダリング：個人や企業が所有する遊休GPUを、GPUリソースを求めるクリエイターに提供。
インセンティブ：GPUリソースを提供すると、報酬としてRENDERを受け取れる。
Proof of Rendering：レンダリングジョブを終了したらブロック承認が行われるユニークなコンセンサスアルゴリズム。
Solana（ソラナ）への移行：パフォーマンス向上とスケーラビリティの強化を目指し、2023年11月にPolygon（ポリゴン）からSolana（ソラナ）へ移行。
AI需要への対応
Render NetworkはAI分野で以下の取り組みを進めています。
機械学習に特化した分散型GPUプロバイダーIO.NETや生成AIプラットフォームFedMLと提携
GPUリソースのオンデマンド提供：AI開発者が必要な時に必要なだけGPUを使用できる効率的かつスケーラブルな作業環境を整備
RENDERの将来性
Render Networkのアドバイザリーボードには、著名NFT作家のBeeple氏、分散型ブラウザ「Brave」やJavaScriptの生みの親Brendan Eich氏、そして「スター・トレック」シリーズのJ.J Abrams監督といった錚々たるメンバーが名を連ねています。また、2024年2月にラスベガスMGM Sphereの巨大球体スクリーンで上映された米コカ・コーラ社のスーパーボウルCMの制作に使用されるなど、クリエイティブな事例も広がりつつあります。
既存のレンダリング市場には、多くの競合が存在しますが、遊休GPUを活用した分散型レンダーファームというポジションには独自性があります。ただし、開始以来の累計ノード数は2024年11月時点で5,600台、四半期ごとの処理フレーム数は平均的に250万フレーム程度（2022年Q4から2024年Q1）と、規模はまだ限定的で成長余地を残しています。
しかし、グラフィックス分野で培った技術基盤をAI市場へと展開する戦略は、かつてのNVIDIA社の成長過程を彷彿とさせるものがあるため、引き続き投資家からの注目を集める可能性は高いと思われます。
＜RENDER（赤）とNVIDIA（緑）の比較＞
（出所：TradingView、2024年11月23日）
Render Network（RENDER）の詳細については「Render Network（RNDR）トークンのしくみとGPUレンダリングでの革新的な役割とは？」をご覧ください。
AI仮想通貨⑤：Artificial Superintelligence Alliance（ASI）｜AI特化のアライアンス
（出所：https://www.superintelligence.io/）
2024年7月、Fetch.ai（FET）、SingularityNET（AGIX）、Ocean Protocol（OCEAN）の3つの先進的な分散型AIプロジェクトが統合し、AI特化型アライアンスASI（Artificial Superintelligence Alliance）が誕生しました。
このアライアンスの目的は、人間と同等の知的作業が可能なAGI（汎用人工知能）や、人間の知能を超えるASI（人工超知能）の誕生を見据え、公平で透明性のあるAIエコシステムの基盤を構築することです。ブロックチェーンを利用した分散型のアプローチで、一部の大企業や特定の組織によるAI技術の独占を回避し、世界中の人々が恩恵を享受できるAIの未来を目指しています。
FET（Fetch.ai）：自律AIエージェントによる自動化
Fetch.aiは、専門性の異なる自律AIエージェントが協力してタスクを実行するプラットフォーム。エネルギー管理や物流の最適化、都市計画など、幅広い分野で複雑な業務を自動化します。エージェント間で報酬のやり取りを行いながら、効率的な問題解決に貢献します。FET（Fetch.ai）の詳細については「Fetch.ai（FET）：AIの未来へ」をご覧ください。
SingularityNET（AGIX）：AIサービスの取引市場
SingularityNETは、AIモデルやサービスを売買できるマーケットプレイス。企業や開発者は最新のAI技術を手軽に活用できて、開発者は収益を得られます。SingularityNET（AGIX）の詳細については「SingularityNET：AIと暗号資産の統合」をご覧ください。
Ocean Protocol（OCEAN）：安全なデータの取引を実現
Ocean Protocolは、AIモデルの学習に必要なデータを安全に取引できるプラットフォーム。
データを直接渡すのではなく、分析結果や予測のみが提供される仕組みで、プライバシーを保護しながらデータを活用できます。Ocean Protocol（OCEAN）の詳細については「OCEAN（Ocean Protocol）とは？ AI向けデータ経済の発展」をご覧ください。
ASIの将来性
FET、AGIX、OCEANの3つのトークンは、暫定的にFETに統合され、将来的にASIに移行する予定です。いずれも1年前の時点では時価総額ランキング100位圏外に位置し、3つのトークンを合わせても53位相当でしたが、統合予定が発表された2024年3月前後には期待感から急上昇。統合を経た2024年11月18日時点では時価総額ランキング36位（AIセクターで5位）に順位を上げています。
統合に伴う技術的な移行リスクや進捗には注意が必要ですが、AI領域で実績のあるプロジェクトの統合であり、分散型AI領域における大きなステップとして期待が寄せられています。
AI仮想通貨⑥：Injective（INJ）｜DeFi特化の高性能ブロックチェーン
Injective（INJ）は、DeFi（分散型金融）アプリケーションを開発できるレイヤー1ブロックチェーン。Web3モジュールを利用して、デリバティブ取引や予測市場、保険、DEX（分散型取引所）などの幅広いDeFiサービスを構築できます。
DeFi特化であることの強み
超低コスト：平均取引手数料は$0.01以下
高速取引環境：即時取引を実現
TEC（Trade Execution Coordinator）：取引の順序操作による不公平な取引行為（MEV）を防ぐ独自技術で、透明で公平な金融取引を実現
AI×DeFiの可能性
2024年11月、InjectiveはAIエージェント開発キット「iAgent」をリリース。金融AIエージェントを作成し、リアルタイム分析や予測分析、資産管理、自動取引などが行えます。AIエージェントは、従来の自動ボットよりも複雑なタスクを自律的に処理できます。ChatGPTなどの大規模言語モデル（LLM）との連携により、プログラミング知識がなくても利用可能です。
また、Fetch.ai（FET）と提携し、Artificial Superintelligence Alliance（ASA）との相互接続チャネルを開設。AI×DeFi領域での共同開発も予定されています。
INJトークンの将来性
Injectiveは、バイナンスのインキュベーションプログラムを経て成長し、複数のVC（ベンチャーキャピタル）や著名投資家から資金を受けるなど、機関投資家からの信頼や支援を獲得しています。
DeFi分野における規制環境の変化には注意が必要ですが、AI×DeFiという成長市場をリードする存在として、長期的な競争力を維持できる可能性があります。Injective（INJ）の詳細については「INJトークンとは？Injective徹底ガイド」をご覧ください。
AI仮想通貨⑦：The Graph（GRT）｜AI×Web3時代のデータ基盤
The Graph（GRT）は、ブロックチェーン上のデータを効率的に検索・取得するための分散型プロトコルです。Uniswap（ユニスワップ）やAaveなどの主要なWeb3プロジェクトでも活用され、アプリケーションの開発効率を向上させるWeb3エコシステムの中核として注目されています。
AI銘柄として注目される理由
膨大で複雑なブロックチェーンデータをインデックス化し、AIによる分析や機械学習、AIモデルのトレーニングに適したデータを提供します。リアルタイムでの市場動向分析や異常検知など、さまざまなAIアプリケーションでブロックチェーンデータを簡単に扱えます。
The Graphの特徴
サブグラフによるデータインデックス化：特定のDAppやスマートコントラクトに関連するデータを効率的に整理し、検索可能な形でサブグラフに保存。
GraphQLによるデータクエリ：サブグラフから柔軟にデータを取得。データ解析のハードルを大幅に低減。
クロスチェーン対応：マルチチェーン環境でのデータ管理。
分散型運用：中央集権的なデータ運用のリスクを排除し、高い透明性とセキュリティを確保。
GRTの将来性
GRTの価格は、2021年の急騰後、市場の調整を受けて大きく下落しました。2024年に入り市場の回復に伴い上昇を始めていますが、2024年11月26日の価格は約38.7円。最高値の445円（2021年2月CoinMarketCap）からは90%以上低い水準です。
（出所：CoinMarketCap、2024年11月26日）
GRTは多くの主要プロジェクトに採用されているものの、Web3全体の普及が発展途上であるため、投機的な期待に比べ成長スピードが限定的だった可能性があります。Web3の普及とAIの進化に伴い、高品質なブロックチェーンデータへの需要は急増しており、現在のGRTの価格水準が魅力的なエントリーポイントとなる可能性があります。
4. Bybit（バイビット）でAI仮想通貨を買う方法
Bybitは、高い流動性と顧客本位のサービスを提供する世界最大級の暗号資産取引所です。全世界で約5,800万人が利用中（2024年11月時点）。次なるマイルストーン6,000万人に向けて躍進中です。年中無休のサポート体制にも定評があります。
注意：AI関連の仮想通貨のように成長著しいセクターでは、SNSなどを利用した投資詐欺が横行するケースがあります。過剰な利益保証や透明性に欠けるプロジェクトには十分注意し、信頼性の高い取引所を利用することが大切です。
ここからは、例としてNear Protocol（NEAR）をクレジットカードで購入する手順をご案内します。
ステップ1：アカウントを作成する
アカウント作成は2～3分で完了します。こちらから登録しましょう。
ステップ2：クレジットカードを紐付ける
ログイン後、画面左上の「暗号資産を購入」＞「ワンクリック購入」の順にクリックします。
「ワンクリック購入」画面に移動したら、「受取」欄で「NEAR」を選び、購入したい金額を「支払い」の欄に日本円で入力するか、「受取」欄に購入する通貨建てで入力します。
「決済方法」で「Bank Card」を選択して「カードを追加」をクリックします。カード情報の入力画面に進み、クレジットカードの紐付けを完了します。
ステップ3：暗号資産を購入する
クレジットカードの紐付けが完了すると、決済内容の確認画面が表示されます。内容を確認し、「確認」をクリックします。
操作に迷ったら、「Bybitで銀行カードを使ってコインを購入する方法」をご覧ください。クレジットカードの場合も基本的な手順は同じです。
他の購入方法として、テザー（USDT）建てでNEARを購入することも可能です。Bybitトップページ右上の検索欄に通貨名を入力し、チャート画面で購入します。詳しくは「USDT（テザー）とは？｜Bybitの仮想通貨（暗号資産）取引で大活躍の基軸通貨」もご参照ください。
5. おわりに
この記事では、AI×Web3の融合が導くAI仮想通貨（暗号資産）の魅力を解説しました。米国ではデジタル資産やAI分野の規制緩和が議論されています。特にトランプ次期大統領はAI技術の推進と規制緩和を重視しており、産業界からも期待が寄せられています。
日本でも、2030年度までの7年間でAIや半導体分野に10兆円以上の公的支援を行う方針が示されています。「国策に売りなし」。各国の政策的な追い風は、市場の中長期的な成長を支える土台となるでしょう。
今後、AI仮想通貨の分野では、技術の発展と淘汰が繰り返される見通しです。過去10年間で200倍以上に成長したNVIDIA株のような有望銘柄を発掘したいですね。本記事のブックマーク登録もお忘れなく。
AIと仮想通貨のコラボは、まだ始まったばかり。未来のAIテクノロジーに投資できるのも仮想通貨取引の醍醐味です。Bybitで最初の一歩を踏み出してみませんか？