ビットコイン：3万ドル割れは買い場なのか？
2023年6月末にかけて、ビットコイン（BTC）価格は一時30,000ドルを突破し、大半の人々は急騰を予想しました。しかし、29,000ドル付近の強力なレジスタンスレベルを突破できず、数週間にわたり価格は横ばいで推移しました。結局、8月中旬には29,000ドルから26,000ドルに急落し、現在もその水準での取引が続いています。
特にこうした弱気相場になると、投資家の頭を必ずよぎるのは、「ビットコインは今が買い場なのか、あるいは、まだ少し下落余地があるのか？」という疑問です。
ビットコインがすでに底を打ったのかどうか、断言できる人はいません。そこで本記事では、ビットコインが30,000ドルを割り込んでいる今が買い場なのか、それとも急騰・急落が起きてから購入すべきなのかを探ります。
この記事のポイント：
ビットコインを今買うべきか否かの判断は、投資目的や、現在の市況といった多様な要因に左右されます。現在の市況では、割安価格で参入できる可能性があります。
2024年に予想されるビットコインの半減期、機関投資家の関心の高まり、規制の明確化が、ビットコイン価格を押し上げる引き金になる可能性があります。
ビットコインとは何か、なぜ有用なのか？
ビットコインは、初めてこの世に姿を現し、成功を収めた仮想通貨（暗号資産）であり、今なお仮想通貨の象徴であり続けています。2009年にビットコインはフィンテック分野に参入し、昔から硬直的で不明瞭な金融システムに対して、無視できないほどの変革をもたらしました。それ以来、ビットコインは、数千に及ぶアルトコインへの道を開きました。アルトコインは、現代の世界におけるお金の動きを再定義すべく設計されています。
ブロックチェーン技術によって実現したビットコインは、世界のほぼどこでも即時かつ安価にお金や価値を移転することを可能にし、処理に時間とコストのかかる中央集権的な仲介業者や中間業者を必要としません。
今日に至るまで、ビットコインの生みの親はサトシ・ナカモトという正体不明の人物だと言われています。同氏は謎の人物であり続けているにもかかわらず、ビットコインは正当な価値を秘めた資産クラスであると考える投資家の間でビットコイン人気は高まってきました。
しかし、ビットコインはなぜ有用なのでしょうか？
ビットコインは、米ドルのような法定通貨とは異なり、物理的通貨の有力な代替物として多数の特性を有しています。最も魅力的な特性の1つは、価値貯蔵手段として利用できることです。そのため、ビットコインは一般的にデジタルゴールドと呼ばれています。そのボラティリティにもかかわらず、ビットコインは何年にもわたって値上がりし、価値は38,000%以上も増加しました。
ビットコインの非中央集権的なガバナンスは、政府が管理主体となっている大半の通貨とは異なり、単一の組織による管理に依存しないしくみになっています。ピアツーピア決済ネットワークの一部であるビットコインは、取引を確認するための銀行の介在を必要とすることなく、他方当事者と直接取引できます。
そのため、ビットコインは、国境を越える決済の選択肢として好まれるようになりました。SWIFTのような伝統的送金システムは、取引の承認に数日かかることがあります。ビットコインでの送金はほぼ瞬間的に完了し、しかも、ごくわずかなコストで実施できます。
当然のことながら、ビットコインは安全なのかという疑問も湧いてきます。しかし、ビットコイン取引はすべてブロックチェーン上の公開台帳に記録され、ほぼ変更不可能であることから（すなわち、修正や改ざんができない）、安全であると言えます。さらに、各取引の承認は、ビットコインマイニングを通じて検証される必要があります。ビットコインマイニングには、暗号アルゴリズムの解読や、プルーフ・オブ・ワーク（PoW）と呼ばれるコンセンサスメカニズムが関係しています。
また、ビットコインの用途は最近さらに広がり、非代替トークン（NFT）が含まれるようになりました。ビットコインNFTを保有すれば、ユニークな識別子を持つ希少価値の高いサトシを保有できるほか、ビットコインブロックチェーン上で交換したり、追跡したりできます。
ビットコイン価格が下落した理由
仮想通貨市場のボラティリティは高く、世界最大の仮想通貨であるビットコインも例外ではありません。事実、2021年11月には69,000ドルでしたが、1年後には75%以上も値下がりし、16,500ドルを割り込んでいます。
しかし、仮想通貨が景気循環的な乱高下を繰り返すことは多々あり、特に市場がFUD（悪い噂）に支配されている場合は、こうした下落は珍しいことではありません。
ビットコイン価格が下落した原因として、1つだけを名指しすることは基本的に不可能です。2023年8月の価格急落は、以下のようないくつかのマクロ経済条件が引き金となった可能性があります。
秘密主義のSpaceX社の関連文書によれば、イーロン・マスク氏率いる同社は、保有するビットコインのすべて（または、ほぼすべて）を売却したようだと報じたWall Street Journalの記事。
米国連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ継続。これにより、投資家の購買意欲が低下し、仮想通貨などのボラティリティとリスクの高い投資は敬遠された。
経営難に陥っている中国不動産大手、恒大集団の破産申請。この破産申請は中国経済に大きな影響を与え、特に仮想通貨への投資を妨げる可能性がある。
米国およびカナダを中心とする規制強化。短期的には市場を不安定化させる可能性がある。
特に、すでに苦戦を強いられている仮想通貨市場においては、こうした出来事が投資家の信頼感を高めることはあり得ません。価格急落はビットコインに限られたことではなく、ビットコイン価格に連動する傾向を持つ他のデジタル通貨も影響を受けます。
ビットコイン価格はどこまで下がるのか？
2023年初頭の上昇相場にもかかわらず、ビットコイン価格はその後低迷を続けています。8月の価格下落は、過去8年間における同月のパフォーマンスの中でも最悪となり、長引く弱気心理をさらに悪化させました。加えて、9月はビットコインにとって歴史的に軟調な月であり、価格予測の専門家は今後数週間、再び下落する可能性があると見ています。
とはいえ、ビットコイン価格がどこまで下落するかを予想する場合、テクニカル要因とファンダメンタルズ要因を考慮することが重要です。ファンダメンタルズ面からは、過去の価格動向やインフレ率の上昇など、マクロ的なトリガーがビットコイン価格に悪影響を与える可能性があります。テクニカル面からは、潜在的な価格下落の兆候を示すテクニカル指標を検討し、サポートレベルが破られる可能性を見極めることが非常に重要です。テクニカル指標の例としては、ヘッドアンドショルダーのような弱気チャートパターンや、移動平均線などがあります。
ビットコイン価格が下落し続けた場合、次に予想されるサポートレベルは25,000ドル（すでに多少試されている）と22,000ドルです。その後も下落し続けた場合、16,000ドルが重要なサポートレベルとなり、これを割り込むと11,000ドルまで下落する可能性があります。
しかし、ビットコインは世界的に認知された仮想通貨の先駆者であり、その確立された資産としての役割を考えれば、長期的に10,000ドルを割り込むことはないとの見方を専門家は示しています。
ビットコインが正確にいつ底を打ち、現在のトレンドから反転するかは誰にもわかりません。熱狂的に仮想通貨を愛するMichaël van de Poppe氏は、こうした状況をビットコインにとっての「史上最長の弱気相場」と名付けています。
ビットコインは今が買い場か？
投資の世界では、「安く買って高く売る」という格言があります。これに従えば、割安水準にあるビットコインを現時点で購入しておけば、魅力的な投資になるかもしれません。しかし、価格を押し上げる可能性がある特定のカタリストに注目することも重要です。こうしたカタリストにより、今がビットコインの絶好の買い場であることを確認できるかもしれません。以下、そうしたカタリストのいくつかに目を向けてみましょう。
ビットコインの半減期
マイニング業者は、ブロックチェーン上の取引ブロックを確認するためにアルゴリズムパズルを解いて、確認に成功すると、その都度ビットコインで報酬を受け取ります。ビットコインのマイニング報酬は、21万ブロックが生成されるたびに50%減額されます（およそ4年ごと）。
当初、ビットコインのマイニング業者は取引ブロックの確認に成功するたびに50 BTCを受け取っていました。最初のビットコイン半減期は2012年11月に到来し、報酬は25 BTCに引き下げられました。次の半減期の2016年7月には、12.5 BTCに引き下げられています。直近の半減期は2020年5月で、報酬は6.25 BTCに低下しました。
このパターンに従えば、次のビットコイン半減期は2024年4月であり、報酬は3.125 BTCに引き下げられます。
ビットコインの半減期は、仮想通貨の世界でなぜそれほど重要なのでしょうか。半減期が近づくごとに、ビットコインのハッシュレート（取引確認に必要なマイニングパワー）は高まる傾向にあります。ハッシュレートが高まることで、ビットコインネットワークへの51%攻撃に対するセキュリティが向上します。一方、マイニング難易度も高まり、マイニング業者にとって新たなビットコインの生成が難しくなります。
ビットコインの発行上限は2,100万枚なので、上記のように半減期が到来すると供給量が減少し、価格と価値は上昇します。
過去の例でも、予想されるビットコイン半減イベントの前後数ヶ月間にわたり、仮想通貨の世界は興奮に包まれました。専門家や仮想通貨コミュニティは、半減イベントが近づくたびに、ビットコインの大幅な価格上昇に慎重ながらも楽観的な見方をしてきました。
こうした従来からのトレンドに基づいてビットコインを購入するという戦略的判断を下すこともできますが、将来の価格上昇が保証されているわけではありません。投資家は、ビットコインネットワークが拡大しているのか、そして高まり続けるマイニング難易度とマイニング活動が均衡状態で推移する可能性があるのかを調べる必要があります。
半減期到来後のビットコイン価格チャート。出所：TradingView
機関投資家のビットコインへの関心の高まり
ヘッジファンド、IT企業、投資会社といった機関投資家は、世界経済を動かすマネーの大部分を支配しています。長年にわたって仮想通貨を敬遠してきた機関投資家は、今では進化を遂げ、積極的にビットコインをポートフォリオに組み入れています。KPMGによると、機関投資家による仮想通貨の取扱高は、この5年間で14.2%増加しています。
機関投資家による仮想通貨の導入動機としては、ポートフォリオの分散化、顧客からの要望、ボラティリティの高い経済情勢に対するヘッジなどが挙げられます。IT企業も、革新的で高速かつ安全な決済インフラとしてのビットコインやDeFiを研究しています。
2023年に仮想通貨市場に参入した注目すべきビッグネームとして、BlackRockとFidelity Crypto®が挙げられます。両社は6月に現物ビットコインETFの上場申請を行いました。また、5月には、Goldman Sachs、Deloitte、その他30社以上の大手フィンテック企業が、機関投資家の仮想通貨投資用に設計した「カントンネットワーク」を立ち上げました。
こうした機関投資家の関心の高まりは、ビットコインにとって何を意味するのでしょうか？ 個人投資家の間でもそうであったように、純粋な投機資産としてではなく、価値貯蔵手段としての信頼感が高まっていることを示しています。
また、政府によるビットコイン規制のさらなる明確化により、機関投資家の間で信頼感が高まったことが明らかになっています。特に、あいまいさを敬遠し、リスクを低減しようとする機関投資家にとっては、規制の明確化は重要でした。こうした機関投資家がビットコインの保有量を増やし続けていることから、時間の経過とともにビットコイン価格の上昇が見られるでしょう。
規制の強化
ビットコイン規制は、大半の国であいまいな状態のまま放置されています。そのため、ビットコインや仮想通貨を取り巻く法的ギャップにより、マネーロンダリング、仮想通貨詐欺、ラグプルといった詐欺や犯罪活動が広がりを見せていました。しかし最近、特に2023年になって、世界の多くの政府が仮想通貨規制に関してより明確な政策を打ち出すべく動き始めました。
米国証券取引委員会（SEC）も、仮想通貨取引所に対して規制要件の遵守を求めるなど、一歩前に踏み出しています。こうした規制圧力は、基本的にビットコインの匿名性を重視する仮想通貨会社にとっては好ましくないかもしれません。しかし、市場の安定にとっては重要な役割を果たすものであり、長期的にはニッチな業界に利益をもたらすと思われます。
規制強化で仮想通貨の投機性が薄れ、徐々にデジタル通貨の真の有用性が理解されるでしょう。また、規制強化によって資産保護に関するガイドラインが厳格化されるため、投資家の信頼感も高まります。その結果、仮想通貨市場の全体的な成長に欠かせない大規模投資が促されることになります。
Grayscale® Bitcoin Trustは最近、SECを相手方とする現物ビットコインETF裁判で勝訴しました。こうした事例は、規制強化がいかに投資家の信頼感を高めるかを明確に示しています。2023年8月29日の判決を受けて、ビットコイン価格は1日で26,000ドルから28,000ドル近くまで急伸しました。ただし、その後は27,000ドル台まで弱含んでいます。
ビットコインの売却を検討する主な理由
ビットコイン価格の低迷は一部の投資家にとっては妙味があるかもしれませんが、市場からの撤退を選択する投資家もいるでしょう。ビットコインの売却を検討する、あるいは少なくとも購入を控える最大の理由は、高金利とインフレ率上昇の2つです。
新型コロナウイルスの感染拡大が終息して以来、世界の多くの国が激動の時代を経験しています。各国中央銀行はインフレの沈静化を図ろうと利上げを続けてきました。しかし、こうした利上げと急性インフレの先には、景気後退の到来も考えられることから、ビットコイン価格の上昇可能性も後退しつつあります。
景気後退への懸念や、弱気相場の終了時期をめぐる不透明感を考慮すると、市場からの撤退やビットコインの売却も賢明であるかもしれません（ただし、長期投資としてのビットコイン保有は基本的に推奨します）。投資家によっては、ビットコインの売却により資産を整理したり、債券などの低リスク資産に乗り換える場合もあります。
ビットコインは60,000ドルを回復するか？
その可能性はあります。しかし、いくつかの条件が必要になります。ビットコインと仮想通貨市場は、世界経済から独立して存在しているわけではない点に注意すべきです。長年にわたり、ビットコイン価格と株式市場の主要指数、特にIT企業関連指数との間には相関関係が存在します（しかし、こうした相関関係は時間の経過とともに縮小しています）。NASDAQやS&P 500が値下がりするなど、株価下降局面にあっては、ビットコイン価格も一般的に低下します。
ビットコインが過去最高値を回復するには、2024年のビットコイン半減期、規制政策の明確化、機関投資家によるビットコインの継続的購入、追加的な用途（ビットコインNFTなど）、世界経済の全般的な改善といったカタリストが必要です。
こうした押し上げ要因がなければ、ビットコインは26,000ドルから29,000ドルのレンジで低迷を続ける可能性があります。その結果、取引所から資金が逃げ出したり、ビットコイン価格が次のサポートレベルまで下落することも考えられます。
ビットコイン購入のヒント
ビットコイン人気が高まるにつれ、世界最大の仮想通貨で利益を上げる方法をめぐって詐欺的行為が増えたり、誤解を招きかねない話が急増しています。以下は、ビットコインを購入する際に役立つ重要なヒントです。
定評ある取引所の利用
ビットコインを購入する方法として特に簡単なのは、仮想通貨取引所です。しかし、残念ながら、投資家から預かった資金とともに姿を消してしまった取引所もあります。その原因は、システムの脆弱性や、仮想通貨業界がおおむね規制対象外にあることです。
そのため、ビットコインを取引する際には、Bybitのような定評ある仮想通貨取引所を利用する必要があります。Bybitでは、使いやすいインターフェイスを通じて、シンプルな方法でビットコインを購入できます。
とりわけ初心者にとって、ビットコインの購入方法はわかりにくいことをBybitは理解しています。そのため、Bybitのプラットフォームでは、ビットコインの購入手続きを4ステップに簡素化しました。まずは、Bybitアプリをダウンロードするか、Bybit公式ウェブサイトで登録してください。
登録と認証が完了したら、クレジットカードまたはデビットカードを連携させます。次に、注文を入力して取引を承認し、確認を待ちます。Bybitは、お客様が安全かつ確実にビットコインを購入できるよう、厳格なテストや定期的なバグ報奨金プログラムを実施するなど、セキュリティを最優先しています。
Bybitでは、ビットコインの現物やデリバティブを通じた取引や投資の方法も提供しています。さらに、貯蓄商品（Bybitステーキング）もご用意し、ビットコインからパッシブインカムを獲得できるようにしています。
ドルコスト平均法（DCA）の活用
ビットコイン市場はきわめてボラティリティが高く、相場の山と谷は極端になりがちです。ビットコイン購入に関するリスクを最小限に抑えるには、ドルコスト平均法（DCA）が有効です。市場価格が変動する商品について、一定の金額と間隔で少量ずつ購入し続ける手法です。
この戦略は、一括購入とは異なり、投資コストが時間の経過とともに平準化されるため、長期的な利益の確保が可能になります。DCAの歴史は古く、リスク許容度の低い投資家や投資初心者によく利用されています。
ビットコインをいくら購入するかが決まったら、手動またはBybit積立ボットなどの自動ツールを使って、DCAを実行できます。
ビットコインを購入する際の手動でのDCA実行は、いつ市場に参入するのが最良のタイミングなのか判断できない初心者にはお勧めしません。Bybit積立ボットは、わずか1ドルの最低投資額で購入戦略を自動化できます。カスタマイズ可能なパラメータや手数料ゼロといったメリットを享受しながら、全体的な利益を増やせます。
プライベートキーの管理
ビットコインを購入したら、仮想通貨ウォレットに保管する必要があります。仮想通貨の世界では、「Not your keys, not your crypto（鍵の所有者こそが、コインの所有者）」という有名な格言があります。多くの投資家のアカウントがハッカーに侵入され、資金を失っています。
仮想通貨ウォレットには、ホットウォレットとコールドウォレットの2種類があります。ホットウォレットはオンラインのウォレットで、Bybitなどの仮想通貨サービスに登録すると自動的に発行されます。利便性や迅速性を求める場合や、定期的な取引、少額のビットコイン取引を行う場合に適しています。ただし、資金は集中管理されており、投資家はプライベートキーを完全に管理できないため、オンラインのホットウォレットはハッキングの被害を受けやすくなります。
コールドウォレットは通常オフラインであり、投資家は自身のプライベートキーを完全に管理できるため、ホットウォレットの優れた代替物になっています。コールドウォレットには、LedgerやTrezorなどのハードウェアウォレットやペーパーウォレットがあります。こうしたウォレットは強力なハッキング防止能力を有していますが、コスト高であるとともに不便でもあります。技術に不慣れな初心者にとっては特に、使いこなすのが困難ですので注意が必要です。
ビットコインを買うのに借金してはならない
ビットコインで大儲けした人の話を聞いたことがあるかもしれません。しかし、欲張りすぎた、詐欺にあった、経験不足だった、市場を理解していなかった、などの理由でお金を失った人も多くいます。
ビットコインを購入する前に、技術面や本当の価値について時間をかけて学習する必要があります。学ぶことにより、大損失につながる間違いを防止できるだけでなく、資本を効率的に活用できる持続可能な戦略に目を向けられるようになります。
仮想通貨市場はボラティリティが高いため、必ず損失を許容できる範囲内で投資することをお勧めします。ビットコインを購入するに際して、資産を売却したり、巨額の借り入れを行うことは賢明ではありません。時として、市場が予想していなかった方向に動き、窮地に立たされることもあります。
ビットコインに投資する別の方法
ビットコインに直接投資するのではなく、以下のような方法で投資することも可能です。
ビットコイン関連企業への投資 — 仮想通貨取引所への投資や、マイニングなどのビットコイン活動に従事する企業の株式を購入することも可能です。
ビットコインETF — ビットコイン上場投資信託（ETF）への投資は、ビットコインを直接購入せずに取引できる優れた投資手法です。ビットコインETFは、投資家からの資金をプールしてビットコインに投資しており、原資産の値動きを反映します。
ビットコインファンド — ビットコインファンドに投資する選択肢もあります。ファンドの運用チームはさまざまな戦略を実行して利益を上げます。たとえば、米国の投資銀行であるMorgan Stanleyは、顧客に3種類のビットコインファンドを提供しています。
ビットコインとイーサリアム、どちらを買うべきか？
イーサリアムは、ビットコインに次ぐ時価総額を誇る人気の仮想通貨です。この2つについて、どちらがより優れているのか迷うこともあるでしょう。それぞれ異なった目的に適しており、長所も短所もあるため、投資目的に応じて選択することが重要です。
ビットコインは、最初に成功を収めた仮想通貨として、安全で安定したアーキテクチャを持つという評価が確立されており、今なお時の試練に耐えて存在し続けています。これを念頭に置けば、迅速かつ安価にクロスボーダー取引を行えるデジタル通貨を探し求めている投資家にとって、または価値貯蔵手段として、今後も優れた選択肢であり続けるでしょう。
しかし、ビットコイン価格はきわめて高水準にあります。また、ブロックチェーンは、プルーフ・オブ・ワーク（PoW）のコンセンサスメカニズムにより、地球環境に好ましくないと見なされています。
一方、イーサリアムは分散型アプリケーション（DApp）の開発とDeFi分野に注力しています。その手段として、スマートコントラクトが活用されます。さらに、イーサリアム人気の高まりから、やがてビットコインを追い抜く（すなわち、フリップニングが起きる）と推測する人も少なくありません。活気あるエコシステム内で各種プロジェクトが実施され、価値が創出されることを期待するのであれば、イーサリアムの購入も1つの選択肢になるでしょう。
ただし、イーサリアムは高額のガス料金やネットワーク輻輳といった問題を常に抱えており、PoWからプルーフ・オブ・ステーク（PoS）への切り替えによる改善を試みたものの、完全な成長軌道に乗り切れずにいます。投資ポートフォリオの分散化を図るには、イーサリアムのスケーラビリティを高めるために設計されたレイヤー2プロジェクトなど、他の資産を含めることも可能です。たとえば、ポリゴンやアービトラムなどのプロジェクトがあります。
ビットコインやイーサリアムの用途を理解することで、投資家として十分な情報に基づいた意思決定を行えます。どちらも他の大半の仮想通貨より長い歴史を持ち、時の試練に耐えてきたトップクラスの優良デジタル資産です。
おわりに
ビットコインを今買うべきかどうかの判断は、さまざまな要因によって変わってきます。十分な情報に基づいた意思決定を行うには、戦略やリサーチ、忍耐力が必要です。定評ある取引所でビットコインを購入し、ドルコスト平均法などの戦略も活用すれば、実勢価格に基づいた取引が可能になり、利益につながります。
機関投資家の関心が高まり、規制強化によってビットコインや他の仮想通貨に対する投資家の信頼感が高まり続けていることから、大半の人々は、いずれポジティブな値動きが見られると期待しています。2024年のビットコイン半減期到来は、ビットコインを今買っておくべきもう1つの理由です。なぜなら、半減期の前後数ヶ月間は価格が急上昇することを歴史が示しているからです。いつも言われることですが、知識は力です。ビットコインや他の仮想通貨について購入すべきかどうかを決定するに先立ち、ご自身で調査を実施すれば、確信度が高まり、意思決定能力も向上するでしょう。