ビットコイン（BTC）は究極の安全資産であるゴールドを超えられるか？

2025年前半の数ヶ月は株式市場にとって厳しい時期となりました。トランプ大統領は1月下旬の就任宣誓直後に、選挙運動中の重要公約であった米国輸入関税問題を提起しました。市場はそれに神経質な反応を示し、S&P 500指数とNASDAQ100指数は2月20日から3月12日にかけてそれぞれ10%および14%下落し、ここ数年で最大級の株価急落となりました。

ビットコイン（BTC）は、2月から3月にかけての株価急落に連れ安となり、価格は約18%下落しました。一方、究極の安全資産であるゴールドはこの株価急落時にも見事に上昇しました。こうした動きは、市場の先行きが不透明な時期や、株式市場の修正あるいは暴落の時期によく生じます。

ところが、大きなストレス事象は2025年4月にもまた発生しました。トランプ氏が「解放の日」と称して、ほとんどの国に全面的な追加輸入関税を課す大統領令を発表し、株式市場はそれを受けて再度急落したのです。米国株式市場は、2月から3月にかけての急落から立ち直る間もなく、大きなショックを再び吸収することになりました。ただし、この4月の急落時に、ビットコインは前回とまったく異なる反応を見せました。ビットコインは4月7日以降急騰し、株式市場とは大きくかけ離れたパフォーマンスを示しています。

4月に急騰したビットコイン価格は5月初旬にかけても上昇を続け、多くのアナリストや投資家に新たな質問を投げかけました。ビットコインは新たな安全資産となり、株価下落時に投資資金を保護する役割を果たすのでしょうか？　 もしそうなら、ビットコインは安全資産としてのゴールドを超えることが本当にできるのでしょうか？　 現在の米政権下では、株式の弱気相場が頻繁に出現すると考えるアナリストもいるようです。この記事では、現在および今後のそうした弱気相場に最適な安全資産を探す投資家の視点から、ビットコインとゴールドの比較について考えていきます。

この記事のポイント：

• ビットコイン価格は2025年4月の株価急落時にも大きく上昇しました。多くの投資家が、株式投資の損失を回避する手段として仮想通貨（暗号資産）を選んだことがそれにより明らかになりました。

• 株式からビットコインへの資金移動が生じたことで、ビットコインはゴールドのような新たな安全資産になれるかどうかという議論が起こりました。

• ゴールドが究極の安全資産であることに変わりはありませんが、弱気相場における資産価値の保護を重視するポートフォリオでは、ビットコインはゴールドを補完する優れた成長資産となる可能性があります。

ビットコイン - 新しい安全資産

ビットコインは、正統な投資資産として認められることを目指してきましたが、その道のりは平坦ではありませんでした。2009年のビットコイン登場から数年間は、現実世界での価値を持たないテクノロジーの遊びといった見方がほとんどでしたが、疑いようのない莫大なリターンの実績が報じられると、投資界のメインストリームにおける認知度が上昇し始めました。

記憶に残る最初のビットコイン強気相場は2017年の大幅上昇です。1,000ドル近辺だったビットコイン価格が12月末日には14,093ドルとなり、投資収益率は1万3,000%を超えました。これはリスクと投機に前向きな投資家の注目を集めました。 

ところが、2018年に入るとビットコイン価格は失速し、2017年の驚異的な利益を少しずつ失っていきました。そこから2020年後半までの間、ビットコインは2017年後半の水準を回復できず、3年かけて過去の栄光を失いました。その結果、投資家やトレーダーは、ビットコインを極めてボラティリティが高く投機的な商品とみなし、金融界のメインストリームに受け入れられる可能性はほとんどないと考えるようになりました。

しかし、2018年から2019年にかけて発生した米中貿易戦争の期間には、経済的な混乱期に強いというビットコインの性質が初めて明らかになりました。2018年中盤から2019年中盤にかけて、米国と中国は相互に輸入関税を課し、両国間では最初となる近代的な貿易戦争が発生しました。ほとんどの市場は混乱や下落に陥りましたが、ビットコイン価格は、関税の影響が経済全体に広がっていた2019年4月から6月にかけて大きく上昇しました。

視点の根本的な変化

2021年後半から2024年初頭にかけては、熱心な機関投資家からの受け入れが進んだことにより、ビットコインは正統な投資資産としての注目を急速に集めました。米国証券取引委員会（SEC）は2021年10月に、初のビットコイン先物上場投資信託（ETF）を承認しました。また、その後2024年1月には、11銘柄のビットコイン現物ETFを一斉に承認しました。

こうした承認の動きを受けて機関投資家がビットコインに押し寄せたため、ビットコインは急上昇し、メインストリームの投資商品としての地位を確立することになりました。

2025年4月までは、ビットコインの社会的評価は「高ボラティリティ・高リスク・高リターンの資産」というものでした。また、最近では、古くからの高成長資産である株式市場に連れ安する形でビットコイン価格も急落しました。しかし、第2次トランプ政権が「解放の日」と称して、広範囲な追加関税の実施を2025年4月2日に発表すると、ビットコインのパフォーマンスは株式市場から大きく乖離しました。

S&P 500指数やNASDAQ100指数などの主要株価指数は4月上旬に急落し、その後ゆっくりと危なげに回復軌道をたどり始めました。一方、ビットコインは、4月2日から7日にかけて急落したもののその後は力強く上昇し、2025年5月7日現在では1ヶ月前から約29%上昇しています。

2025年4月の株価急落により、株式市場は損失や不安定性に直面し、あるいは投資家の信頼を喪失することになりましたが、そうした中でビットコインが好調なパフォーマンスを示したことにより、古くからの安全資産であるゴールドとビットコインを比較する見方が生じてきました。私たちが現在抱いている疑問は、「ビットコインは安全資産へと進化し、ボラティリティは高いもののゴールドに匹敵する地位を得たのか？」ということです。

ゴールド - 古くからの安全資産

ゴールドは数千年前から信頼できる価値貯蔵手段として評価され、通貨としても評価されてきました。経済が不安定な時期や経済の下降期に安全資産として扱われることはよく知られています。最も活発に取引されている金融資産の1つであるゴールドは、株式市場が大きく変動している時期に、資産保護手段を探そうとする投資家を引き付ける傾向があります。

ゴールドは数千年にわたり世界中で取引されてきた究極の価値貯蔵手段ですが、ゴールドの市場価格を設定する近代的な機構は1919年にロンドンで初めて設立されました。これは、1919年9月に当時の主要ゴールド地金取引業者であったN.M. Rothschild & Sons、Mocatta & Goldsmid、Pixley & Abell、Samuel Montagu & Co.およびSharps & Wilkinsの5社が、定期的な会合や電話を通じて、ゴールドの統一市場価格を設定することで合意したというものです。

1933年には、フランクリン・ルーズベルト米大統領が、米国民が保有するゴールドを1トロイオンスあたり20.67ドルの固定価格で政府に供出させる大統領令に署名し、ゴールドの人気および世界金融システムにおける地位が大きな打撃を受けました。この大統領令により、ゴールドの私的所有（少額のものを除く）は禁止されることになりました。ゴールドに対するこの厳しい規制は、1974年にジェラルド・フォード大統領が大統領令を廃止するまで続きましたが、1933年から1974年までにわたり米国でゴールドの私的所有が実質的に禁止されたことで、金属コモディティの取引活動は大幅に制限されました。

ルーズベルト大統領のゴールド禁止大統領令が廃止されると、1974年12月31日にはニューヨークのCOMEX先物取引所でゴールドの先物取引が開始されました。これは、規制金融市場でゴールドが取引される時代の始まりを意味しています。ゴールドは世界の主要資産クラスとして返り咲きました。それ以来、ほとんどの時期においてゴールドは株式市場と負の相関関係を維持し、株式市場の弱気相場では安全資産としての機能を果たしてきたのです。

ビットコイン投資とゴールド投資の比較

過去のパフォーマンスとボラティリティ

直近ではゴールドとビットコインがどちらも好調に推移しています。ただし、投資家がゴールドを成長資産とみなすことはほとんどありません。ゴールドの役割は、市場下落時に資産価値を保護することとされてきました。下表は、短期（過去1ヶ月および6ヶ月）および長期（過去1年および5年）におけるゴールド価格、ビットコイン価格および主要株価指数であるS&P 500価格の収益率を示したものです。これらは2025年5月7日現在の数値であり、TradingViewのデータに基づいています。

この表のデータは、ビットコインのパフォーマンスがゴールドおよび株式のパフォーマンスを上回っていることを明確に示しています。同時に、ゴールドも投資価値保護の役割を果たしており、過去1ヶ月、6ヶ月および12ヶ月に株式市場を大きくアウトパフォームしていることがそれを示しています。これらの期間は、トランプ政権の追加関税発動に市場が大きな影響を受けた時期と重なっています。たとえば、株式市場では過去6ヶ月間にわずかな損失（-0.7%）が実際に発生していますが、ゴールド投資は同期間に18%もの上昇を見せており、現在の厳しい経済環境下としては優れた実績となっています。

また、長期（5年）で見ると、ゴールドとS&P 500指数の上昇率は、市場が楽観的あるいは好調である時期と、株価が低迷している時期（たとえばS&P500が23%下落した2022年前半）のどちらについても同程度（それぞれ90.5%および98.2%）となっています。

ゴールドとビットコイン：長所と短所

ゴールドは、株式市場の混乱に対するヘッジ手段としての役割を果たしただけですが、ビットコインはそれだけではありません。この4つの分析期間にビットコインのパフォーマンスが高かったことからわかるのは、ビットコインがまさに安全資産として機能し、株式の弱気相場に対する保護機能だけでなく高リターンも実現したということです。

近年のビットコインは、過去のパフォーマンスという点でゴールドを上回っていますが、ゴールドよりボラティリティが高い点にも注意する必要があります。過去1年間におけるビットコインのボラティリティ（変動係数として測定したもの）は約20%ですが、ゴールド（同一期間）では10%でした。 

推定値に基づくと、ビットコインのボラティリティはゴールドの2倍ですが、これらの数値を見る限り、多くの投資家が信じているように、金と比べて極端に不安定な資産という印象にはなりません。また、2025年1月から4月までの期間については、ビットコインのボラティリティが8.3%、ゴールドのボラティリティが6.8%であり（いずれも日次価格ベース）、その差は上記より小さい数値となりました。

市場に新しい現実が生まれ、古い思考が問い直されていることは明らかです。ビットコインは引き続きゴールドよりボラティリティが高いものの、両者のボラティリティ水準の差は、（少なくともここ数ヶ月のようにゴールドの値動きが大きい時期には）これまでのようには大きくならない可能性があります。

インフレに対するヘッジ

ゴールドは古くから優れたインフレヘッジ手段として評価されており、しかも通貨切り下げなどの異常事態でもヘッジ機能を発揮すると考えられてきました。法定通貨がインフレ圧力により実際の購買力を失うおそれがある期間でも、ゴールドの価格は安定しており、または上昇するのが普通です。

一方、ビットコインはこれまでインフレヘッジ手段とはみなされていませんでした。米国では、2022年全体および2023年の大半において高インフレの状況にありました。ビットコインはその2年間のうち、2022年には全体を通じて下落を続け、2023年にはその大半で大きく上昇するという、まったく異なる動きを示しました。この事実は、安全資産の重要な特性の1つであるインフレヘッジ機能を、ビットコインがまだ発現していない可能性があることを意味しています。

流動性とアクセシビリティ

ゴールド市場とビットコイン市場はどちらも流動性が高く売買高の大きい市場ですが、ゴールドの流動性はビットコインをはるかに上回っています。ゴールドの日次取引高は通常2,000億ドルから3,000億ドルの範囲ですが、ビットコインの取引高はその約10分の1にすぎません。また、ビットコインの時価総額は1.9兆ドルですが、ゴールドの時価総額は22兆ドルを上回っており、ビットコインの約11.5倍です。

ゴールドは、機関投資家と個人投資家のどちらでも、ゴールド連動ETFやゴールド関連先物契約を販売するブローカーを介して簡単に利用できます。また、金貨や地金の形で現物ゴールドを購入することもできます。

ビットコインも、仮想通貨をよく知っていれば比較的簡単に利用できる資産です。ビットコインは、集権型仮想通貨取引所（CEX）や分散型取引所（DEX）で取引できるほか、ピアツーピア通信によりビットコインブロックチェーンを通じて直接取引できます。ただし、ブロックチェーン技術に慣れていない投資家（または規制対象取引所が大好きな投資家）は、ビットコインがゴールドより利用しにくいと感じるかもしれません。

ストレージとセキュリティ

ビットコインは仮想通貨ウォレットに保管されます。仮想通貨ウォレットは、ブロックチェーンアドレスや仮想通貨取引所のアカウントに直接リンクされています。仮想通貨ウォレットで資金を保有することは、デューデリジェンス手続きをすべて行っている限り通常は安全ですが、ブロックチェーンの世界にはハッキングや脆弱性攻撃（エクスプロイト）があることに注意する必要があります。ハッキングなどが行われると、仮想通貨ウォレットに保管しているビットコインの流出や喪失が生じるおそれがあります。

ゴールドについても、ゴールドETFや先物ではなく現物ゴールドに投資する場合には、保管やセキュリティに関する問題があります。地金その他の種類の現物ゴールドは安全な場所に保管する必要があります。市場には各種の保管業者があり、それらを利用すれば現物ゴールドを安全に保管できます。ただし、それらの業者の安全な施設でゴールドを保管するには手数料が必要です。また、それらの業者は、犯罪行為や保管中のゴールドの盗難に対して脆弱である可能性がありますが、定評のある業者は実績と信頼性のあるセキュリティ基準を備えています。

規制リスクと市場リスク

ゴールドとビットコインはどちらにも規制リスクと市場リスクがあります。ゴールドは規制市場に広く浸透していますが、特にクロスボーダー取引の場合などには、ゴールド取引により税務上の問題が生じる可能性があります。また、ゴールドは非国家資産であり、政府や中央銀行が発行または支持することはありませんが、準備資産として使用することはあります。つまり、ゴールドの価値は市場の需要だけが支えていることになります。

ビットコインに対する規制はゴールドより軽微です。米国は仮想通貨の包括的な規制に向けて動きつつありますが、この分野における統一的な枠組みはまだ存在しません（2025年5月上旬現在）。また、SECが承認したビットコイン現物ETFや先物ETFの多くは、規制対象証券取引所で取引されています。

ビットコインはゴールドと同じく非国家資産であり、デジタルゴールドとも呼ばれています。ビットコインは分散型の性質によりあらゆる政府から独立しています。ビットコインの価値はゴールドと同じく市場の需要だけが源泉となっています。

長期的な価値提供

ゴールドは金融市場で最も安定的かつ安全な資産です。ゴールドの価値は一般に安定しており、成長志向の資産の価値が下落する時期に上昇する傾向があります。ただし、強気相場が長引く場合は、少なくとも他の投資対象との比較では、長期的なパフォーマンスが低下する可能性があります。株式市場は、相当の長期（5年あるいはそれ以上）にわたって上昇と下降をを繰り返すと予想できます。株式の弱気相場ではゴールドの価格が上昇する可能性がありますが、強気相場では低迷する場合があります。

本記事の前述部分で見たように、過去5年間におけるゴールドとS&P 500指数のパフォーマンスはほぼ同等でした。その過去5年間の期間に米国経済で発生した否定的事象としては、2022年第1四半期の株式市場低迷、2022年および2023年のインフレ率上昇、最近ではトランプ関税による2025年2月および4月の株価急落などがありました。したがって、ゴールドは、投資資産の価値を長期的に保護する役割をこの5年間に果たしてきたといえるでしょう。 

また、これらの年には株式にとって好ましくない時期が複数ありましたが、ゴールドはS&P 500指数をまったくアウトパフォームしておらず、同指数の5年間の価格上昇率が99%であったのに対して、ゴールドの価格上昇率は80%にとどまりました。

投資：ゴールドとビットコイン

ゴールド投資の背後にある思考としてはこれがすべてです。成長志向のゴールド投資が行われることはめったになく、損失から身を守る目的でゴールドに資金を充当する場合がほとんどです。

一方、ビットコインが成長資産であることは変わりませんが、最近では株式市場の低迷期に安全資産として機能する可能性を示しています。また、ビットコインの長期的価値は、発行および供給制限のメカニズムと密接に関連しています。新しいビットコインはBTCネットワークで10分ごとにマイニングされ、リリーススケジュールは4年ごとに半減期を経由します。 

さらに、ビットコインの最大供給数量には2,100万個という上限が設定されています。ビットコインブロックチェーンのルールによると、2,100万個を超えるBTCが存在することはありません。ただし、ビットコインは2140年前後に上限に達します。ビットコインは、限られた供給量、定期的な半減期および供給数量上限の設定により、希少性を有する資産となっています。ビットコインが過去のような大幅上昇を繰り返すことはないかもしれませんが、ビットコインのデフレ特性は今後も価格を支え続けるでしょう。

投資対象資産としてはゴールドとビットコインのどちらが安全ですか？　

安全性という点からは、今後もゴールドが選ばれるでしょう。ゴールドは、弱気相場の期間や経済が不安定な時期に、資金を損失から保護する役割を果たします。ゴールドはビットコインより低ボラティリティで流動性が高く、規制も行き届いています。

ただし、安全資産ポートフォリオを単一の資産で構成する必要はありません。弱気相場で分散投資を行うには、評価が確立している資産と新しい安全資産の両方を組み込むことが理想的です。ビットコインが2025年4月に見せた最新の動きは、ビットコインが株式市場の低迷に対抗できることを示しています。また、ビットコインのリターンは短期・長期いずれについてもゴールドをアウトパフォームしています。

そのため、賢明な戦略としては、安全で規制の行き届いた低ボラティリティかつ高流動性の資産であるゴールドに資金の一部を配分し、高成長性かつ高ボラティリティながら株式と十分に乖離する新しい安全資産であるビットコインに残りの資金を投資することが考えられます。

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終わりに

デジタル通貨の王者であるビットコインは、最高の安全資産として今すぐゴールドの地位を奪うことはできませんが、株式市場の混乱に耐えるように設計したポートフォリオに組み入れることは可能だと考えられます。ビットコインは、株式からの資金逃避が生じる時期に好調となる特性が最近明らかになりました。そうした特性と高い成長性により、ビットコインは新しいタイプの安全資産として位置づけられるようになっています。安定性と安全性を持つゴールドに匹敵する安全資産とはいえないかもしれませんが、投資分散化の手段あるいはゴールドとの均衡を図る手段としては非常に優れたものとなる可能性があるといえます。ビットコインは、安全資産ポートフォリオにおいて、価値保護の役割だけでなく、価値成長の役割も果たすことができるでしょう。

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